eMAXIS Slim 先進国株式インデックス、大幅値下げでつみたてNISAの筆頭候補に！

eMAXIS Slim 先進国株式インデックスとは？

日本を除く先進国全体にまとめて投資できる投資信託

eMAXIS Slim 先進国株式は、MSCI Kokusai Index（ＭＳＣＩコクサイ インデックス）（円換算ベース）と連動する投資成果をめざして運用を行いを投資対象としています。

ＭＳＣＩコクサイインデックスは日本で人気のある指数で、日本を除く世界の先進国株に投資をすることができます。

2018年1月30日から手数料を大幅値下げすることを発表し、つみたてNISA候補の筆頭候補として浮上してきました。

つみたてNISAのおすすめ投資信託決定版。初心者もこれだけで大丈夫！

2017年11月12日

先進国株式で最安の信託報酬率

これまで、当サイトでオススメしていた先進国投資枠の投資信託はニッセイ外国株式インデックスファンドで、信託報酬率は年率0.20412％（税込）でした。

eMAXIS Slim 先進国株式も以前から同水準の手数料でしたが、今回の手数料大幅引き上げでニッセイ外国株式インデックスファンドを大きく引き離し、なんと年率0.20412％（税込）→年率0.11826%（税込）となりました。

eMAXIS Slimが良さそうなのは、

「今後も引き続き、他社類似ファンドの運用コストに注意を払い、業界最低水準の運用コストをめざします。」

と明言していることです。

つみたてNISA設立以来、各社が目まぐるしく手数料引き下げ競争を行っている中、他が下げれば自分も下げる旨を明言してくれているというのは投資家としても決断しやすいですよね。

ETFと比べたときのメリットは？

ETFというのは、まだまだ投資初心者にとっては敷居の高い商品です。

一定額分の枚数を買うためにはドル建てで何枚買うかなどを計算しないといけませんし、配当などもドルで払い出されるため自分で再投資を行う必要があります。

その点、この投資信託の大きなメリットのひとつは分配金が払い出されないため、このような配当再投資がすべて自動で行われることになります。

シーゲル教授は配当金をきちんと再投資することを大きなリターンを上げるための条件のひとつとして主張していますが、これは実際意外とめんどくさいもので、この手間と忘れるリスクがないというのはけっこう大きなポイントです。

すでにETFとの手数料差もほとんどなくなってきており、ＭＳＣＩコクサイを投資先に選ぶのであればもはやあえてETFを採用する必要もなくなってきているように思います。

投資信託であれば自動積立も利用できますし、その額も円建てで設定できるため、初心者の方にとっても利便性が非常に高くなっていますよね。

世界分散投資をしよう

当サイトでは、世界分散投資を推奨、啓蒙しており、資産を世界中に分散させておくことの重要性を繰り返し訴えています。

国際分散投資について考えてみよう

2017年10月16日

日本人が株をするときはどうしても日本株にばかり注目してしまいがちですが、投資のセオリーからすればこれは間違いです。

初級者から上級者まで採用できる安定した投資方法は市場の平均的なパフォーマンスを目指すインデックス投資というものですが、自然にインデックス投資をした場合、各国の時価総額加重平均で株式を保有することになるため、半分くらいの割合はアメリカの株になります。

日本の株は通常10％弱程度で、残りは他の国の株を持つというのが自然な資産配分ということができるでしょう。

日本を投資先からあえて外す理由もそれほどないと思いますが、すでに日本株に投資をしている人にとっては、真っ先につみたてNISAの選択肢にあがるのがこのファンドではないでしょうか？

外国株は為替リスクがあるから危険？

外国株は為替リスクがあるから日本株よりもリスクが高いという話もありますが、長期投資ということに限定すれば、僕は為替リスクについては過度に気にする必要はないと考えています。

なぜかを詳しく話すと長い話になりそうですが、もっとも大きい理由としては、そもそも円を持っていることもリスクとして捉えるべきものだからです。

日本は先進国の中でもかなり大きな額の政府債務を抱えており、これがこれからの高齢化社会によって深刻化した場合はインフレによって債務を実質的に減らしていくしかなくなる可能性があります。

僕たちは円で暮らしているので、なかなか実感が沸かないかもしれませんが、30年後に、ドルと円、どちらの通貨が安定してその価値を維持しているのかを考えてみるといいでしょう。

ドルは世界中の取引で使われている流動性の高い基軸通貨であり、円は日本のみでしか使われない通貨です。

アメリカ国債の格付けはAAAを維持しており、日本よりも健全性の高い財務状況を維持しています。

短期的に円に換算すると得するとか損するということではなく、長期的な広い視野で考えることが大事ではないかと思います。